仕事を辞めたいけどお金がない!辞められないときの現実的な対処法7選

仕事・働き方

「仕事を辞めたい。でも、お金がないから辞められない…」

今の仕事がつらくても、次の仕事が見つかるかわからないと思うと、なかなか退職には踏み切れませんよね。

私自身、転職活動や面接を受けることが怖くて、働き方を変える一歩を踏み出せなかった経験があります。家計の見直しや副業を考えても、ネットで調べるだけで終わっていました。

この記事では、お金がなくて仕事を辞められないときの現実的な対処法7つと、退職前に確認したいことを解説します。

現在Wワークをしている私の経験も交えながら、無理なく働き方を見直すヒントをお伝えします。

仕事を辞めたいけどお金がない…辞められないのはなぜ?

仕事を辞めたい気持ちはあるのに、実際にはなかなか行動できない。

その背景には、単に貯金が少ないという問題だけでなく、転職活動への不安や、収入を失う怖さが隠れていることもあります。

まずは、仕事を辞めたいのに辞められない理由を整理してみましょう。

次の仕事が見つかるかわからないから

仕事を辞めたいと思っても、次の仕事がすぐに見つかるとは限りません。

「今より条件のいい仕事なんてあるのかな」

「年齢的に転職は難しいかもしれない」

「もし何か月も仕事が見つからなかったら…」

そんなことを考えると、退職するのが怖くなりますよね。

特に、毎月の収入が生活費に直結している場合、仕事を辞めることは大きな決断です。

今の職場がつらくても、収入があるという理由だけで続けている人もいるのではないでしょうか。

辞めた後の生活が見えないと、今の仕事を続けるしかないと思ってしまうことがあります。

転職活動や面接を受けること自体が怖いから

仕事を辞められない理由は、お金だけではありません。

転職活動そのものに不安を感じている人もいるでしょう。

実は、私もそうでした。

次の仕事が見つかるかわからないのはもちろん、特に怖かったのが面接を受けること。

転職活動をしなければ何も変わらないとわかっていても、なかなか行動に移せませんでした。

仕事を辞めたい。でも、転職活動も怖い。

結局、今の仕事を続けるしかない。

そんなふうに考えてしまうこともありました。

面接が苦手な人や、人から評価される場面に強い緊張を感じる人にとって、転職活動は大きな負担になりやすいものです。

だからこそ、最初から応募や面接まで進もうとせず、求人情報を見るなど、小さな行動から始めてもよいと思います。

収入がなくなると生活できないから

仕事を辞めると、当然ながら今までの給与収入がなくなります。

住宅費や食費、光熱費、子どもの教育費など、毎月必要なお金は待ってくれません。

特に家族がいる場合、自分一人の問題ではなくなるため、退職に慎重になるのも自然なことです。

また、共働きで家計を支えている場合は、自分の収入がなくなることで生活水準を維持できなくなる可能性もあります。

ただし、ここで考えたいのは、仕事を辞めるか、今の仕事を我慢して続けるかの二択ではないということ。

勤務時間を減らす、転職先を探す、別の収入源を確保するなど、働き方を変える方法はいくつもあります。

今すぐ退職できないとしても、状況を変えるためにできることはあります。

仕事を辞めたいけどお金がないときの現実的な対処法7選

お金がない状態で仕事を辞めるのは不安ですよね。

ただ、すべての準備を一度に進める必要はありません。

ここでは、今の仕事を続けながらできることも含めて、現実的な対処法を7つ紹介します。

① まずは毎月の最低生活費を把握する

最初に取り組みたいのは、毎月どのくらいのお金が必要なのかを確認することです。

仕事を辞めたら生活できないと思っていても、実際に必要な金額を計算したことがない人もいるのではないでしょうか。

まずは、次のような支出を書き出してみましょう。

  • 家賃・住宅ローン
  • 食費・日用品費
  • 水道光熱費
  • 通信費
  • 保険料
  • 子どもの教育費
  • その他、毎月必要な支出

ポイントは、普段の生活費と、最低限必要な生活費を分けて考えることです。

例えば、普段は月25万円使っていても、支出を見直せば月20万円で生活できるかもしれません。

仮に最低生活費が20万円で、生活費に使える貯金が60万円あるなら、単純計算では約3か月分です。

ただし、退職後は社会保険料や税金などの支払いもあるため、それらを含めて計算する必要があります。

必要な金額がわかると、退職前にいくら準備したいのかも考えやすくなります。

② 固定費を見直して支出を減らす

毎月の生活費がわかったら、次は支出を減らせる部分がないか確認しましょう。

特に見直したいのが固定費です。

例えば、次のようなものがあります。

  • スマートフォンの通信プラン
  • 使っていないサブスクリプション
  • 保険の契約内容
  • インターネット回線
  • 利用頻度の低い月額サービス

固定費は、一度見直すと、その後も節約効果が続きやすいのがメリットです。

ただ、これが意外と難しいんですよね。

私も以前、家計を見直そうと思ったことはありました。

でも、ネットで節約方法を調べるだけで、結局行動に移せなかったんです。

何をすればいいのか調べているうちに疲れてしまい、そこで終わっていました。

同じような人は、最初から家計全体を見直そうとしなくても大丈夫。

まずはスマートフォンの料金を確認する、使っていないサブスクを一つ解約するなど、一つだけ決めて取り組むのがおすすめです。

③ 今の仕事を続けながら転職先を探す

お金の不安が大きい場合は、今の仕事を続けながら転職活動をする方法もあります。

収入を確保した状態で次の仕事を探せるため、退職後に収入が途絶えるリスクを減らせます。

また、すぐに転職するつもりがなくても、求人情報を見ておくことで、今の職場以外にどのような選択肢があるのか把握できます。

例えば、確認しておきたいのは次のような条件です。

  • 今の仕事と同程度の収入が得られるか
  • 勤務時間や休日は希望に合うか
  • 通勤時間はどのくらいか
  • 在宅勤務や時短勤務ができるか
  • 家事や育児と両立できそうか

給料が高くても、残業が多かったり、通勤に時間がかかったりすれば、負担が増える可能性もあります。

収入だけでなく、自分が無理なく続けられる働き方かどうかも大切にしたいですね。

ただし、すでに心身の不調が強い場合は、働きながらの転職活動を無理に優先する必要はありません。

④ 転職活動のハードルを小さくする

「転職した方がいいのはわかっている。でも、怖くて動けない」

そんな人は、転職活動を細かいステップに分けてみてください。

例えば、次のような順番です。

  1. 求人サイトを見てみる
  2. 気になる求人を3つ保存する
  3. 希望する勤務条件を書き出す
  4. 履歴書や職務経歴書を少しずつ準備する
  5. 応募したい求人が見つかったら検討する

最初から応募まで進める必要はありません。

特に面接が苦手な場合、応募する前から面接のことを考えて、気が重くなってしまうこともありますよね。

そんなときは、まず求人を見るだけでも十分です。

どんな仕事があるのか、どのくらいの給与がもらえるのか。

それを知るだけでも、今の職場以外の選択肢が少しずつ見えてくるかもしれません。

また、ハローワークでは求人検索だけでなく、職業相談や応募書類、面接に関する相談もできます。

転職活動は、いきなり面接を受けることから始めなくてもいい。

そう考えると、少し取り組みやすくなるのではないでしょうか。

⑤ 副業やWワークで収入を増やす方法を考える

今の収入だけでは生活が厳しい場合、副業やWワークを検討する方法もあります。

例えば、次のような働き方です。

  • 本業の休日に短時間のアルバイトをする
  • 自宅でできる仕事を探す
  • 得意なことを活かして業務委託の仕事を受ける
  • 今のパートと別の仕事を組み合わせる

私自身も、以前は副業をしたいと考えながら、ネットで調べるだけでなかなか行動できませんでした。

現在はWワークをしていますが、収入が増えたことで、お金に対するストレスがかなり減りました。

ただし、副業やWワークには注意点もあります。

仕事を増やせば、当然ながら働く時間も増えるため、体力的な負担が大きくなることがあります。

また、勤務先の副業ルールや労働時間、税金・社会保険の取り扱いについても確認が必要です。

特に、今の仕事がつらくて辞めたい人が、無理に仕事を増やしてしまうと、かえって負担が大きくなる可能性もあります。

収入を増やすことだけを目標にせず、自分の体力や生活に合った働き方を考えることが大切です。

⑥ 失業給付など利用できる制度を調べる

仕事を辞めた後の生活費が不安な場合は、利用できる公的制度がないか確認しておきましょう。

代表的なのが、雇用保険の基本手当(いわゆる失業給付)です。

一定の条件を満たしている場合、離職後に求職活動をしながら給付を受けられることがあります。

ただし、退職すれば誰でも受け取れるわけではありません。

雇用保険の加入期間や退職理由などによって、受給資格や給付日数は異なります。

また、失業給付は退職後すぐに振り込まれるものではないため、受給までの生活費も考えておく必要があります。

そのほか、状況によっては職業訓練に関する支援制度や、生活に困っている人向けの相談支援を利用できる場合もあります。

利用できる制度は働き方や世帯の状況によって異なるため、退職前にハローワークや自治体の窓口で確認しておくとよいでしょう。

⑦ 心身が限界なら休職や相談も選択肢に入れる

ここまで、お金の不安を減らすための方法を紹介してきました。

ただし、一つ忘れたくないことがあります。

それは、お金のために心身の不調を我慢し続ける必要はないということです。

例えば、次のような状態が続いている場合は注意が必要です。

  • 仕事のことを考えると眠れない
  • 出勤前に強い不安を感じる
  • 休日も仕事のことが頭から離れない
  • 疲れが取れず、日常生活に支障が出ている

こうした状態が続く場合は、まず休養を確保し、必要に応じて医療機関に相談することも考えましょう。

会社に休職制度がある場合は、就業規則を確認する方法もあります。

また、健康保険の加入状況や働けない理由などによっては、傷病手当金の対象になるケースもあります。

ただし、休職制度の有無や給付の条件は人によって異なるため、事前の確認が必要です。

仕事を辞めるための準備も大切ですが、今の状態で無理を重ねていないか、一度考えてみてください。

お金がないまま仕事を辞める前に確認しておきたいこと

お金がない状態で退職を考えるなら、辞めた後の生活をできるだけ具体的にイメージしておくことが大切です。

特に確認したいのは、貯金、失業給付、退職後の社会保険料や税金の3つです。

貯金と生活費から何か月暮らせるか計算する

退職前には、現在の貯金で何か月生活できるかを計算してみましょう。

計算方法はシンプルです。

生活費に使える貯金 ÷ 退職後の1か月の支出 = 生活できる月数

例えば、以下のようになります。

生活費に使える貯金退職後の月支出生活できる期間
20万円20万円約1か月
60万円20万円約3か月
100万円20万円約5か月

※いずれも退職後の収入がゼロの場合の単純計算です。

ここで注意したいのが、退職後の支出です。

今まで給与から天引きされていた社会保険料などを、自分で支払う必要が出てくる場合もあります。

そのため、今の手取り収入だけを基準にするのではなく、退職後に必要な支出を含めて考えましょう。

また、失業給付が受けられる場合でも、支給までに時間がかかる可能性があります。

何か月分の貯金が必要かは家庭によって異なりますが、少なくとも退職後の収入がない期間を想定しておくと、判断しやすくなります。

失業給付の受給条件と支給時期を確認する

失業給付を受けるには、原則として、離職前2年間に雇用保険の被保険者期間が通算12か月以上必要です。

ただし、倒産や解雇など、一定の理由による離職では、離職前1年間に通算6か月以上で対象となる場合があります。

さらに、働く意思と能力があり、求職活動を行っていることなども条件になります。

2025年4月1日以降の退職では、正当な理由のない自己都合退職の場合、7日間の待期期間に加えて、原則1か月の給付制限があります。

過去の離職状況などによっては3か月になる場合もあるため、注意が必要です。

また、所定の教育訓練を受けることで、給付制限が解除されるケースもあります。

詳しくは、厚生労働省「基本手当・再就職手当に関するQ&A」を確認してください。

「退職したらすぐに失業給付がもらえる」と考えていると、予定していた生活費が足りなくなる可能性があります。

受給できるかどうかだけでなく、いつから、どのくらいの期間受け取れるのかも確認しておきましょう。

退職後の社会保険料や税金も考えておく

退職後は、給与がなくなっても支払いが続くものがあります。

特に確認したいのが、以下の3つです。

項目確認すること
健康保険任意継続・国民健康保険・家族の扶養など
年金国民年金への切り替えや扶養の条件
住民税前年の所得に応じた支払い

健康保険については、退職前の健康保険を一定期間継続する「任意継続」や、国民健康保険への加入、家族の扶養に入る方法などがあります。

任意継続には加入条件や申請期限があるため、退職前に確認しておきましょう。

また、会社の厚生年金から外れる場合は、状況に応じて国民年金への切り替え手続きが必要です。

住民税は前年の所得をもとに計算されるため、仕事を辞めて収入が減った後も納付が必要になることがあります。

こうした支払いを考えずに退職すると、想定以上に貯金が減ってしまう可能性があります。

退職後の手取り収入だけでなく、支出まで含めた資金計画を立てることが大切です。

お金の不安を減らすために、働き方を見直すのもひとつの方法

私自身、以前はパート収入だけで働いていました。

結婚して家計としては成り立っていたものの、自分が自由に使えるお金がほとんどなく、金銭面でストレスを感じていました。

現在はWワークをするようになり、収入が増えたことで、お金に対する気持ちがかなり楽になりました。

もちろん、Wワークは誰にでも向いているわけではありません。

ただ、今の仕事を辞めるか続けるかだけでなく、働き方を変えて収入を確保する方法もあると感じています。

私がこれまでに経験した仕事や、現在の働き方については、以下の記事で詳しく紹介しています。

▶ HSPの私が会社員を辞めて見つけた無理しない働き方

仕事を辞めたいけどお金がない人のよくある質問

最後に、お金がない状態で仕事を辞めたいと考えている人が気になりやすい疑問をまとめました。

貯金がゼロでも仕事を辞められる?

貯金がゼロでも退職すること自体は可能です。

ただし、退職後すぐに次の収入が得られなければ、生活費が不足する可能性があります。

そのため、まずは毎月の最低生活費を確認し、次の仕事や利用できる制度について調べておくことが大切です。

また、家族と生活している場合は、世帯全体の収入や貯金も含めて考えましょう。

すでに生活費の支払いが難しい場合は、自治体の生活困窮者自立相談支援機関などに相談する方法もあります。

なお、心身の状態によって仕事を続けることが難しい場合は、お金の準備ができるまで無理に働き続けるのではなく、休職制度や支援制度について相談することも検討してください。

次の仕事が決まる前に辞めても大丈夫?

次の仕事が決まる前に退職する人もいますが、生活費に余裕がない場合は慎重に考える必要があります。

転職活動が長引くと、その間の生活費を貯金などでまかなわなければならないからです。

可能であれば、今の仕事を続けながら求人を探し、次の収入の見通しを立ててから退職する方法もあります。

ただし、今の仕事によって心身に強い負担がかかっている場合は、退職前の転職活動にこだわる必要はありません。

大切なのは、自分の健康状態と経済状況の両方を踏まえて判断することです。

パートやWワークでも失業給付は受けられる?

パートでも、雇用保険に加入していて必要な条件を満たしていれば、失業給付を受けられる場合があります。

雇用保険の加入は、原則として週の所定労働時間や雇用見込み期間などによって判断されます。

また、Wワークをしている場合は、一方の仕事を辞めても、もう一方の仕事を続けていることがあります。

その場合、継続している仕事の労働時間や収入、就職していると判断されるかどうかなどによって、失業給付の扱いが変わります。

「パートだから対象外」「一つ仕事を辞めたから受給できる」とは一概に言えません。

自分が対象になるかどうかは、ハローワークで確認しましょう。

まとめ|仕事を辞めたいけどお金がないなら、できることから始めよう

仕事を辞めたいのにお金がないと、どうすればいいかわからなくなりますよね。

生活費のことを考えると退職できない。でも、今の仕事を続けるのもつらい。

そんなときは、今すぐ答えを出そうとしなくても大丈夫です。

まずは、次のようなことから始めてみてください。

  • 毎月必要な生活費を確認する
  • 減らせる固定費がないか調べる
  • 今の仕事を続けながら求人を探す
  • 副業や働き方の変更を検討する
  • 利用できる公的制度を確認する

私自身、転職活動が怖くて踏み出せなかったり、副業について調べるだけで終わったりした経験があります。

だからこそ、行動できない自分を責めるよりも、まずはできそうなことを一つ見つけるところから始めてみてほしいと思います。

仕事を辞めるか、我慢して続けるか。それだけが選択肢ではありません。

お金の不安と自分の心身の負担、どちらも大切にしながら、これからの働き方を考えていきましょう。